アジアにはさまざまな国があり、それぞれの国に独自の保育が行われている。
したがって、「アジアの保育」という特別のものが存在しているわけではないが、いくつかの共通点も認められる。
すなわち、2、3の例外を除いて、第2次大戦後に各国が植民地支配のしっこくから解放され、独立後の国づくりの基礎として教育の振興が重視され、その中で幼児教育の普及・発展が重要な課題として取りあげられるようになったことである。
しかし文盲の解消、初等義務教育の確立などが優先されるために、幼児教育は政策的には二の次にされざるを得ない状況にある。
次に主な国における幼児教育の現状を概観する。
まず、中国では満3歳から7歳までの幼児を対象にした幼児園が学制の一環に組み込まれており、著しい普及をみせている。
これは託児所的な性格をもったもので、婦人労働を可能にするものとして重視されている。
保育時間は8時間から12時間となっている。
韓国では幼稚園は学校教育体系の中に位置づけられており、4・5歳児を対象としている。
就園率は低く、在園者は比較的社会の中・上流層の子女を対象としている。
これとは別に低所得層のための託児所があるが、施設数は少なく、婦人労働の増加にともなってその不足は著しい。
さらに普及率の低い幼稚園教育を補うものとして、「コルモク幼稚園」(路地裏幼稚園)が注目を集めている。
タイでは、幼児教育の機関として幼稚園のほかに、小学校付設の幼児学級、就学前教育センター、ヘッドスタートタイプ・センター、幼児開発センター、幼児栄養センター、保育センターなどが並存している。
それらの機関の多くは、保育を受ける年齢は3～7歳の間であり、幼児栄養センターや保育センターは0歳もしくは2歳からとなっている。
幼児教育機関の普及率は義務教育の普及が優先されているために、きわめて低い。
その他の発展途上国も保育施設の普及状況は同じような状態にある。
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