2016年12月アーカイブ

結婚式場の予約

納得のいく式場が決定したら、予約は早いにこしたことはありません。

まず電話でこちらの希望する日時があいているかどうかを確認し、あいていれば予約したい旨を伝えます。

このとき忘れずに予約金の額を聞いておくことです。

後日、式場へ出向き、書類に必要事項を記入して予約金をはらいます。

予約金は数万円から、式場によっては10万円ぐらい必要なこともあります(国民生活センター調べ)。

出席者の人数はあくまで予約人数にしておき、最終的な人数が決まったらすぐに知らせましょう。

予約のキャンセルの条件は式場によって違います。

多くは、挙式の2カ月以上前なら予約金はもどり、それ以後はもどしてくれません。

このことも事前に確認しておきます。

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式場選びは、二人の結婚の意志が固まった段階で、なるべく早く選択にかかりましょう。

希望にかなう式場と日取りは、一年以上先の予約となるところもあるからです。

まず候補をいくつかあげて、式場からパンフレットを取り寄せ、比較検討してみます。

結婚相談所などに相談すると、豊富なデータのなかから、こちらの諸条件に合う式場をピックアップしてくれるので、手間がはぶけます。

式場をしぼったら、できるだけ下見をするとよいでしょう。

下見でのチェックポイントは次のとおりです。

(1)予算に見合うか
(2)環境やムードはよいか
(3)交通の便がよく駐車場があるか
(4)貸衣裳は豊富か
(5)係員の接客マナーはよいか
(6)演出法に合った設備はあるか
(7)料理の味と種類は充実しているか
(8)美容と写真は上手か
(9)披露宴の時間はたっぷりとれるか
(10)引き出物の種類と値段が気に入るか

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会葬礼状は死亡通知に準ずる

死亡通知はふつう黒枠の私製はがきで印刷します。

時候の挨拶などはいっさい省略して、喪主との続柄、故人の名前、簡単な死因、死亡時刻、生前のお礼を書き、次に、葬儀の日時、遺族、親戚、友人代表、世話役などの連名で出すのが通例です。

会葬礼状も、死亡通知状に準じてしるすのが常識となっています。

新聞に死亡広告をした場合には、やはり会葬のお礼も新聞に掲載します。

医師によって死亡が確認されたら、遺族は、7日以内に、死亡した土地の市区町村役場に死亡届と死亡診断書を提出して、火葬(埋葬)許可証をもらわなければなりません。

許可証がないと、火葬も埋葬もできないので、7日以内といっても、実際にはすぐ届けることになるでしょう。

自宅から離れた旅行先や、病院で死んでも、その土地の役所に届け出をします。

届出用紙の上欄は遺族が記入し、下欄は臨終に立ち合った医師が書く死亡診断書になっています。

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◆弔問客は送らなくてもよい

訪れてくる人を遺族がいちいち玄関まで出迎え、案内し、帰るとき送っていくのでは、せっかくの弔問にゆっくり応対できません。

故人との最後にすごす時間も少なくなってしまいます。

弔問客の送り迎えは係の人にまかせても無作法ではありません。

たとえ相手が目上の人でも、お悔みに対して、お礼をいうだけですまし、見送りには出ません。

喪主が多くの人に弔問を受けて疲れたら、近親者に交替します。

◆弔辞は表紙か封書に入れる

弔辞は霊前に捧げたあと故人の家に保存されます。

巻書か奉書に、薄墨でていねいに清書したものを用意します。

上包みをして、表に「弔辞」か「追悼の辞」と書きます。

読み終わったら、上包みの表紙か、封書に入れて祭壇のわきにおきます。

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